科学的根拠がない地球温暖化理論(読売社説)

文痴は人為的地球温暖化理論は科学的根拠が十分でないと主張してきた。

http://home.e08.itscom.net/21water/co2.htm

読売新聞の同趣旨の社説を以下に貼り付ける。

　地球温暖化の科学的な信頼性が揺らぐ中、日本の科学者を代表する日本学術会議が初めて、この問題を公開の場で論議する会合を開いた。

　だが、会合では、専門家がそれぞれ自説を述べるだけで学術会議の見解は示されなかった。このまま終わらせてはならない。

　取り上げられたのは、「気候変動に関する政府間パネル」（ＩＰＣＣ）が過去４回にわたってまとめてきた温暖化問題に関する科学報告書だ。次々に、根拠の怪しい記述が見つかっている。

　報告書の作成には、日本人研究者も多数関与している。

　しかも、この報告書は、日本をはじめ各国の温暖化対策の論拠にもなっている。学術会議自身、これをもとに、早急な温暖化対策を求める提言をしてきた。

　どうして、根拠なき記述が盛り込まれたのか。国連も、国際的な科学者団体であるインターアカデミーカウンシル（ＩＡＣ）に、ＩＰＣＣの報告書作成の問題点を検証するよう依頼している。

　国際的に多くの疑問が指摘されている以上、科学者集団として日本学術会議は、問題点を洗い直す検証作業が急務だろう。

　ＩＰＣＣは３～４年後に新たな報告書をまとめる予定だ。学術会議は、報告書の信頼性を向上させるためにも、検証結果を積極的に提言していくべきだ。

　現在の報告書に対し出ている疑問の多くは、温暖化による影響の評価に関する記述だ。

　「ヒマラヤの氷河が２０３５年に消失する」「アフリカの穀物収穫が２０２０年に半減する」といった危機感を煽あおる内容で、対策の緊急性を訴えるため、各所で引用され、紹介されてきた。

　しかし、環境団体の文書を参考にするなど、ＩＰＣＣが報告書作成の際の基準としていた、科学的な審査を経た論文に基づくものではなかった。

　欧米では問題が表面化して温暖化の科学予測に不信が広がり、対策を巡る議論も停滞している。

　日本も、鳩山政権が温室効果ガスの排出量を２０２０年までに１９９０年比で２５％削減する目標を掲げているが、ただでさえ厳しすぎると言われている。不満が一層広がりはしないか。

　欧米では、危機感を煽るのではなく、率直に論議する動きが出ている。この１０年、温室効果ガスは増える一方なのに気温は上がっていない矛盾を、温暖化問題で主導的な英国の研究者が公的に認めたのはその例だ。参考にしたい。

（2010年5月4日01時18分 読売新聞）